トイレリフォームの費用相場は?安く抑えるポイントも紹介

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トイレリフォームの費用相場は?安く抑えるポイントも紹介

トイレリフォームの費用は、トイレ本体の種類や工事内容によって大きく異なります。「費用はどのくらいかかるのだろう」と不安に思っている方も多いでしょう。

この記事では、トイレリフォームにかかる費用相場を工事内容別に解説するとともに、費用を安く抑える方法について紹介します。トイレリフォーム費用を安く抑えたい方はぜひ参考にしてください。

トイレリフォームの費用と相場について

トイレリフォームの費用は、設置するトイレ本体の種類や工事内容によって変動します。トイレリフォームの費用相場を、工事内容別にみていきましょう。

洋式のトイレ本体交換の費用相場

洋式のトイレ本体交換の費用相場は、8万〜35万円です。新しく設置するトイレ本体の価格に加え、古いトイレの撤去や新しいトイレを設置する工事費用が必要です。
トイレ本体の価格は、設置するトイレのグレードによって大きく変動します。節水・節電機能や自動洗浄機能を搭載した高機能トイレは、シンプルなトイレに比べて価格は高くなる傾向があります。
近年は、スタイリッシュなタンクレストイレが人気です。しかし、タンク式トイレからタンクレストイレへの交換は、配管や配線工事が必要となる場合があります。追加の工事費用がかかるため、リフォーム費用は上記相場よりも高額になります。

和式から洋式のトイレ本体交換の費用相場

トイレ本体を和式から洋式に交換する費用相場は、15万〜70万円です。トイレ本体の価格や撤去・設置などの工事費用に加え、床や壁の解体・再仕上げ費用がかかります。
段差がある和式トイレの場合は、床を解体し、平らな床を作り直す工事が必要です。洋式トイレから洋式トイレへの本体交換よりも、工事の規模が大きくなるため、リフォーム費用も高くなります。

汲み取り式トイレから洋式トイレへとリフォームする際には、下水道工事や浄化槽設置が必要となるケースもあります。工事はさらに大規模なものとなるため、費用は50万〜200万円と高額です。

トイレ便座のみの交換・温水洗浄便座の設置の費用相場

トイレ便座のみの交換、または温水洗浄便座を設置する費用相場は、3万〜12万円です。内訳は、トイレ便座本体の価格と交換・設置費用です。便器は既存のものを使用するため、複雑な工事は必要ありません。そのため、トイレ本体を交換するよりも、安く済む場合がほとんどです。
便座の価格は、機能によって差があります。機能がついていない普通便座の価格は、5,000〜1万円程度です。一方、温水洗浄便座の価格は3万〜6万円程度です。フタ自動開閉や自動洗浄といった高機能な便座は、さらに高額になります。
壁リモコンタイプの場合、壁への設置費用が別途必要です。そのほかにも、電気工事や給排水管の工事など、追加費用が発生するケースもあります。

トイレの内装(床)リフォームの費用相場

トイレの内装(床)リフォームの費用相場は、2万〜8万円です。トイレの床材には、「クッションフロア」「フローリング」「タイル」などがあり、使用する床材と施工面積によって費用が変わります。

「クッションフロア」は、お手入れのしやすさと価格の安さが魅力の床材です。「フローリング」「タイル」は、見栄えの良さが特徴である反面、価格は高くなる傾向があります。機能やデザインのバランスを考え、予算に合った床材を選ぶと良いでしょう。
トイレの床面積が広ければ広いほど、使用する床材の量が増えます。リフォーム費用は、床面積に比例して高くなることを覚えておきましょう。

トイレの内装(壁・天井)リフォームの費用相場

トイレの内装(壁・天井)リフォームの費用相場は、2万〜6万円です。内訳は、壁紙代と現在使用している壁紙の撤去費用、新しい壁紙を張る工事費用です。
壁紙の価格は、デザインや質、機能などによって異なります。消臭・抗菌機能や汚れ防止機能がある壁紙は、清潔な状態を維持しやすく、掃除の手間を減らせます。機能性のある壁紙は、さまざまなメリットがある反面、通常の壁紙よりも高価です。
トイレは面積が小さい空間のため、壁・天井の内装リフォームを行っても、費用はさほど高額にはならないでしょう。汚れた一面だけなど、部分的なリフォームも可能です。

バリアフリー化(手すりの設置)の費用相場

バリアフリー化(手すりの設置)の費用相場は、1箇所あたり1万〜15万円です。複数箇所に設置する場合は、追加費用が発生します。
手すりには荷重がかかるため、しっかりと固定しなければなりません。壁の強度が足りない場合には、補強工事が必要となり、リフォーム費用は高くなる可能性があります。
バリアフリー化を目的として設置する手すりは、高齢者や体が不自由な方の移動を補助し、転倒事故を防止するためのものです。適切な位置に、適切に設置することが大切です。リフォームを依頼する際は、バリアフリーの施工経験がある業者を選びましょう。

手洗い器(カウンター)設置の費用相場

手洗い器(カウンター)設置の費用相場は、5万〜25万円です。手洗いなしの一体型トイレやタンクレストイレには、手を洗う場所がありません。そのため、手を洗う場所として手洗い器を設置します。
設置する手洗い器の種類によって、費用に大きな差があります。ボウルのみのシンプルな手洗い器の場合、費用相場は5万〜10万円です。一方、掃除用品などを収納できるキャビネットタイプの手洗い器の場合、費用相場は15万〜25万円程度と高額になります。
手洗い器を設置するためには、給水管と排水管の移設工事が必要です。トイレの広さや間取りによっては、工事ができないケースもあります。事前にリフォーム業者に相談してください。

マンションと戸建ての相場の違い

トイレリフォームの費用相場は、マンションと戸建てとで大きな違いはありません。トイレ本体の交換や内装リフォームといった基本的な工事内容は、マンションでも戸建てでもほぼ同じだからです。ただし、マンションは配管の位置や排水方式などの制限が設けられている場合があり、状況によっては追加工事が必要です。
マンションの場合、個人所有の専有部分でも、自由にリフォームできるわけではありません。リフォームは、定められた規約に基づいて行うことが原則です。事前の届け出や隣戸の承認、使用できる建材など、リフォームに関するルールが細かく設けられている場合もあります。
リフォームを検討する際には、必ずマンションの管理規約を確認してください。規約違反は大きなトラブルに発展する可能性もあるため、十分に注意しましょう。

トイレリフォームの費用を安く抑えるコツ

トイレリフォームの費用を安く抑えるためには、トイレの機能を絞ったり、支援制度を活用したりといった工夫が必要です。ここでは、トイレリフォームの費用を安く抑えるためのコツを紹介します。

機能を絞る

高機能なトイレは、快適性が向上する一方、リフォーム費用は高額になりがちです。必ずしも、すべての機能が必要なわけではありません。必要な機能を絞ることで、トイレリフォームの費用は安く抑えられます。

補助金や助成金を活用する

国や地方公共団体が提供している補助金・助成金を活用することでも、トイレリフォームの費用を安く抑えられる可能性があります。トイレのリフォームに活用できる補助金・助成金について、詳しく解説します。

【国が実施する補助金・助成金】
国が実施する補助金・助成金の中には、トイレリフォームが対象となる制度があります。
具体的な制度として、「子育てエコホーム支援事業」が挙げられます。「子育てエコホーム支援事業」とは、子育て世帯や若者夫婦世帯に対し、住宅の省エネ性能向上を支援する補助金制度です。例えば、掃除しやすい機能がついた節水型トイレを設置した場合、1台あたり22,000円の補助金が支給される可能性があります。
交付申請にはいくつかの諸条件があります。詳しくは、関連ホームページにてご確認ください。

【自治体が実施する補助金・助成金】
国だけでなく、自治体が実施する補助金・助成金もあります。しかし、すべての自治体で同じような制度があるとは限りません。自治体が実施する補助金・助成金の内容はさまざまです。補助金・助成金制度がない自治体もあります。

トイレリフォームを検討する場合は、まず自分が住んでいる自治体のホームページを確認し、利用可能な補助金や助成金があるかどうかを確認してください。要件を満たしていない場合、受給対象外となる可能性もあります。制度の有無に加え、その制度を利用するための要件についても確認しておきましょう。

【介護保険による住宅改修】
介護保険とは、40歳以上に加入が義務づけられている社会保険のひとつです。介護が必要な状態になったときに、所定の介護サービスを利用できます。
在宅介護や高齢者の自立を支援するためのリフォームは、介護保険制度の対象となる可能性があります。トイレリフォームの場合、手すりの設置や段差の解消、和式トイレから洋式トイレへの取替えなどが対象です。
リフォーム工事の着工前に申請し、必要と判断された場合にのみ住宅改修費が支給されます。詳しい内容や申請方法は、お住まいの市区町村に問い合せてください。

相見積もりを取る

同じトイレリフォームでも、依頼する業者によって費用が大きく異なることがあります。複数の業者から相見積もりを取ることで、適正価格でのリフォーム工事が可能となります。
ただし、ほかの業者に比べて大幅に安い業者には注意が必要です。費用だけでなく、実績やアフターフォローの有無なども確認することをおすすめします。

まとめ

トイレリフォームの費用は、交換するトイレ本体の種類や機能、使用する建材、追加工事の有無などによって大きく変わります。費用を安く抑えたい場合は、機能を絞ったり、補助金や助成金を活用したりすると良いでしょう。
事前に費用相場を把握するためにも、複数のリフォーム業者に相見積もりを取ることをおすすめします。

執筆年月日:2024年11月

※内容は2024年11月時点の情報です。法律や制度は改正する場合があります。

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